科学技術と共に歩む

未来エネルギーについて，悩み，悲愴感に苛まれたことはあるだろうか？

著者がエネルギーについて考え始めたのは，日本で初めてのエネルギー工学に関する学部が豊橋技術科学大学に創設され，故・大竹一友教授のエネルギー変換工学講座への配属が決まったことがきっかけである。まだ，再生可能エネルギーやトレファクション，カーボンニュートラルという言葉すら存在しない時代であった。

大竹教授は当時，石炭燃焼の先導的研究開発者であった。1995年に論文の中で，「これまでの燃焼技術の研究は，燃料を完全に燃焼させることと，派生的に生じる環境汚染物質を極力低減すべく新しい燃焼法や在来技術の改善を精力的に行ってきた。…（中略）…完全燃焼の最終目標物質であった二酸化炭素が，大量燃料消費により自然の炭素循環量を超える排出をきたすことになり，大気中の二酸化炭素濃度が年々高くなり，地球温暖化という広域汚染問題を引き起こす可能性が懸念されるに至った。また，未燃の炭化水素や亜酸化窒素などによる温暖化効果もこれを助長している」と時代の最先端から燃焼工学を通して数々の環境問題に警鐘を鳴らし，「近い将来にあらゆる技術活動に必要なエネルギー消費を極少化し，環境により調和する工業活動・日常生活の推進を迫られるときが必ずやってくるはずである。そのときに備えて，この件について，今から十分な検討を行っておく必要がある」と未来を切り開く指針を述べている。

その2年後，1997年国連気候変動枠組条約第3回締約国会議（COP3，京都会議）が開催され，先進国および市場経済移行国の温室効果ガス排出の削減目標を定めた京都議定書が採択された。長期的な将来を見据えた全世界的な取り組みが始動し，環境問題解決への糸口が見えたときの感動が想起されるが，一方で世界各国の思惑，特に自国優先主義（home country priority）や正義（justice）等により，その取り組みや各国の連携が継続しない事実には愕然とさせられる。大竹教授は，論文の中で，「自国に存在しない環境汚染源にどれだけ関心を持ち続けられるかが問題となる。つねに環境に配慮し，使命感をもって絶えず世界に目を向けなければならない」と，自身の微粉炭火力発電開発研究を通して，地球規模での環境保全の必要性を強く訴えられていた。

著者ら門弟が大竹教授から最後に託された言葉は，「これからの技術者は，自分の専門分野はもとより政治・経済は当然として，哲学・倫理学にも精通した全人格的な素養をそなえたスーパーマンでなければならない」というものであった。後世を鼓舞しつつ，エネルギーの研究開発を通じて，地球規模でのエネルギー供給と環境保全の限界に苛立ちを感じておられたのではないかと回顧している。最先端の石炭燃焼研究開発に取り組んだ大竹教授の研究室で著者が学んだことは，「最大のエネルギー資源埋蔵量を誇る石炭による石炭火力発電依存比率の増加の一方で，それに伴い石炭が最大の二酸化炭素排出源となっている」というエネルギーと環境が相反する課題を同時に打破するには，カーボンニュートラルかつ持続可能な再生可能エネルギーにより産業分野（電力と鉄鋼産業など）のパラダイムシフト（paradigm shift）を引き起こすことが必要不可欠と感じる姿勢と地道な行動力である，と信じてやまない。

さて，近い将来発生するであろうエネルギー争奪からの回避を鑑みて，哲学を掘り下げ踏み込むと，「公共哲学」へと導かれる。公共哲学とは，『広辞苑』第6版（岩波書店，2008年）において「市民的な連帯や共感，批判的な相互の討論にもとづいて公共性の蘇生をめざし，学際的な観点に立って，人々に社会的な活動への参加や貢献を呼びかけようとする実践哲学」と定義されている。

桂木は，公共哲学において民主主義と市場の新しい見方を紹介し，その中で健全な市場の概念として三つの動態的バランスと二つの局面を指摘している。そして，これらの動態的バランスと局面は，第2次世界大戦後に自由貿易体制が志向されて世界経済の市場経済化が進められたものの，グローバリゼーションの進展によって，南北問題の深刻化や民族主義の反発と過激化を生み出しているという。このような見方から，市場がその健全な姿を維持するには，①異なる共同体をつなぐ「平和」，②異なる市場共同体をつなぐ「平和」，そして③普遍的な市場と，そのもともとの基盤である生活共同体との「平和」，という三つの動態的なバランスを認識しながら，全体としての市場平和を模索する必要があると警告している。また，二つの局面として「平和」と「紛争」を挙げ，異なる共同体をつなぐ「平和的な」関係があるとき，一定期間のうちはその関係が継続して「平和」が続くが，しばらくするとおたがいに関係が崩れる，あるいは離れるふるまいが生じるようになり，「紛争」へと事態は進むという。人類は，いくら表面上は「平和的な」ふるまいをしていても，その基礎が侵食される事態を何度も繰り返してきた歴史を経験しており，争いが避けられない状態，いわゆる「トゥキディデスの罠」がまさに近づきつつあるのではないかと危惧している。これから訪れる大きな新しい罠を回避したくとも，公共哲学が共通規範とされない限り，エネルギー資源の争奪を回避できないのではないかと憂慮する。

世界を見つめながら，未来を見つめながら国家や産業，生活の基盤であるエネルギーの安定供給を実現するには，人々の社会的な連携による「平和的な」活動が不可欠であることはいうまでもない。吉永は，環境保全の公共哲学から「資源エネルギーの公共哲学」の必要性とその発展を指し示している。さらに，2016年にはCraig Morris & Arne Jungjohann により“Energy Democracy”が発刊され，自然エネルギーの在り方が民主主義の深化とエネルギーの民主化から議論されている。世界的に広がりつつある新しい概念であるエネルギー・デモクラシーは，国際関係～労働・雇用～教育・文化～ライフスタイル～政治・経済～産業が繋がり，基盤とするエネルギーを変えることによって，社会全体が変わることを教示している。

本書は，再生可能エネルギーとしての次世代固体バイオエネルギー：バイオコークスの創出の必要性について，包括的かつ多角的に書き記した最初の書物である。「バイオコークス」については，『現代カタカナ語辞典』（旺文社，2006年）において「茶殻やジャガイモなど台所から出る植物性廃棄物をリサイクルして作った固形燃料。近畿大の研究グループが鉄を溶解する大型鋳造炉で，石炭コークスと混ぜて燃焼させる実験をした結果，炉内温度は石炭だけより高温となり，不純物の混入も起きないことを確かめた。原料の100％を活用できる高いリサイクル性と，二酸化炭素の排出量削減につながり，注目を集めている」と記されており，これはプライマリー・エネルギーとしての本質をよく説明している。

本書では，バイオエネルギーの炭素収率性，持続可能性，再生可能性に基づく基本特性から実用化への課題，将来展望のビジョンまでを，これまでの研究成果をもとに書き記した。バイオコークス化技術は，生合成に起因するバイオマスすべてを資源の対象にしているため，その構成物質であるセルロース，へミセルロース，リグニンの主骨格成分を対象としたうえで，木本系，草本系，農産系，厨芥系および果樹系バイオマス資源の特性を熱・物理学的観点から説明している。

固体バイオエネルギーの歴史は深く，環境保全と化石資源とのジレンマの中で浮き沈みが激しい。しかし，近い将来，再生可能エネルギーが普及した世界・社会・日常が到来することを切望する。

著者は，バイオコークス化技術は次世代固体バイオエネルギー開発の開闢をもたらすものであると考えている。数千万～数十億年にも及ぶ地球システムで創成された化石資源を超えることは至難の業である。しかし，このバイオコークス化技術から，石炭／石炭コークス燃焼を超える固体バイオエネルギーの開発へと発展したり，新エネルギーとしての多様性が広がったりするものと信じてやまない。人類がその未来について悲観的にならないよう，今後もつねに先を見つめた研究開発が継承されていくことを祈願する。

本書の編集にあたり，コロナ社には根気よく多大なご支援・ご配慮をいただき，こうしてまとめられたことを深く感謝申し上げる。

また，本書はいまの研究成果をもとにしているが，時代とともにその考え方も発展的に，ときには飛躍的に変遷することを期待している。読者より未来へのご教示，ご意見を受け賜れれば幸いである。

2021年11月
井田民男