科学技術と共に歩む

はしがき

2000（平成12）年度より，教育職員免許法施行規則が改正され，日本国憲法，体育，外国語コミュニケーションに並び，「情報機器の操作（2単位）」が，すべての教科・科目の教員が修得していなければならない科目として規定され（第66条の6），教育職員免許普通免許状取得の基礎資格となった（教育職員免許法第5条第1項，同別表1の4）。

2007（平成19）年2月，文部科学省は，「全ての教員のICT活用指導力の向上のために─教員のICT活用指導力の基準の普及・活用方策について─」において，教員のICT活用指導力の基準（チェックリスト）を公表し，すべての教員に，ICT活用の指導力が求められるようになった。

2018年（平成30）6月には，ICT活用を取り巻く環境の変化および「主体的・対話的で深い学び（アクティブ・ラーニング）」の視点からの授業改善の推進を踏まえ，教員のICT活用指導力チェックリストは，五つから四つの大項目（Ａ：教材研究・指導の準備・評価・校務などにICTを活用する能力，Ｂ：授業にICTを活用して指導する能力，Ｃ：児童生徒のICT活用を指導する能力，Ｄ：情報活用の基盤となる知識や態度について指導する能力）に整理された（付録1）。

なお，教育の情報化の基盤整備3）の中で，教員のICT指導力の向上については，2010（平成22）年に出された「教育の情報化に関する手引」，2019（令和元）年に改訂された手引きにもまとめられている4）。

また，2018（平成30）年度に行われた教職課程の再課程認定申請において，「教育の方法及び技術」「各教科の指導法」の科目においては，「情報機器を活用して効果的に教材等を作成及び提示する」「情報機器及び教材の効果的な活用法を理解し，授業設計に活用する」の記述があり，この内容に対する審査もあった。2019（平成31）年から開設されている教職課程においては，ICTによる教材開発や授業への活用は，教員を志望するすべて学生に必須となっている。

これらの状況を踏まえ，2005（平成17）年に出版した『教職基礎・情報機器の操作』（編著者：田中規久雄）は，2011年，2016年に『教職・情報機器の操作─教師のためのICTリテラシー入門─』（代表著者：高橋参吉）として，内容の充実のため2度の改訂を行ってきた。今回は，授業改善への推進を踏まえて，サブタイトルを『ICTを活用した教材開発・授業設計』に変更し，ビデオ教材に関する章を全面的に改訂し，さらに，遠隔授業に関する章を設けて，遠隔授業の実践例やテレビ会議システムの利用にも触れている。

本書は，旧版以来，学校現場でのICT活用や教職課程の教育に携わる専門家による執筆であり，読者が教職に就いた際に，教科等の教材開発や授業設計，校務処理に役立つ内容を取り上げている。したがって，教職を目指す学生ならびに教員研修などで現職教員のICT活用の指導力の向上や授業設計に役立つものと考えている。

なお，OSはMicrosoft Windows 10を利用して，Microsoft Office 2019（Word，Excel，PowerPoint），およびWindowsフォトを中心的なソフトウェアとして採用した。また，遠隔授業では，Googleが教育向けに開発したツール（Google Classroom），さらに，双方向の授業で使われるテレビ会議システム（Zoom，Google Meet，Microsoft Teams）について紹介している。

最後に，本書の編集にさまざまなご配慮をいただいたコロナ社には，執筆者一同心より感謝する。

2020年11月
編著者　高橋　参吉