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書籍詳細

  安全工学便覧  (第4版)

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発行年月日:2019/07/30 , 判 型: B5,  ページ数:1,192頁

ISBN:978-4-339-07821-3,  定 価:41,040円 (本体38,000円+税)

本改訂では,新たな科学・技術の進歩に伴う事項や社会の変化に対応するために必要な項目を更新。特に安全マネジメント,リスクアセスメント,原子力設備の安全などは多くを新たに書き起こした。安全工学関係者の総力を結集した便覧。

【目次】

下記の見出しをクリックすると各項目にジャンプします
第Ⅰ編 安全工学総論
 1. 安全とは
 2. 安全の基本構造
 3. 安全工学の役割
下記の見出しをクリックすると各項目にジャンプします
第Ⅰ編 安全工学総論
 1. 安全とは
 2. 安全の基本構造
 3. 安全工学の役割
第Ⅱ編 産業安全
 1. 産業安全概論
 2. 化学物質のさまざまな危険性
 3. 火災爆発
 4. 機械と装置の安全
 5. システム・プロセス安全
 6. 労働安全衛生
 7. ヒューマンファクタ
第Ⅲ編 社会安全
 1. 社会安全概論
 2. 環境安全
 3. 防災
第Ⅳ編 安全マネジメント
 1. 安全マネジメント概論
 2. 安全マネジメントの仕組み
 3. 安全文化
 4. 現場の安全活動
 5. 安全マネジメント手法
 6. 危機管理
 7. 安全監査




第Ⅰ編 安全工学総論
1. 安全とは
1.1 安全の定義
1.2 安全性の評価
2. 安全の基本構造
2.1 安全の論理的構造
2.2 安全化の行為
2.3 安全の基本命題
2.4 安全理念と具体策
3. 安全工学の役割
3.1 安全工学とは
3.2 安全工学の変遷
 3.2.1 横浜国立大学工学部安全工学科
 3.2.2 安全工学会
 3.2.3 社会の動き
3.3 安全工学の展望

第Ⅱ編 産業安全
1. 産業安全概論
1.1 産業安全とは何か
1.2 産業災害による影響
 1.2.1 発災企業が受ける影響
 1.2.2 関係企業が受ける影響
 1.2.3 地域社会が受ける影響
 1.2.4 国家的施策が受ける影響
 1.2.5 国際的な影響
1.3 産業災害による損失の防止
1.4 リスクベースの発想
2. 化学物質のさまざまな危険性
2.1 危険有害性物質
 2.1.1 法令による危険有害性物質
 2.1.2 危険有害性物質
 2.1.3 腐食性物質
 2.1.4 有害性物質
 2.1.5 有害性の試験方法
 2.1.6 有害性諸表
2.2 バイオハザード
3. 火災爆発
3.1 火災爆発─火災編─
 3.1.1 各種火災の性状
 3.1.2 発火源
 3.1.3 防火
 3.1.4 消火
3.2 火災爆発─爆発編─
 3.2.1 爆発現象
 3.2.2 爆発の効果と被害
 3.2.3 ガス爆発
 3.2.4 粉じん爆発
 3.2.5 反応性化学物質の爆発
 3.2.6 蒸気爆発
 3.2.7 爆発の予防
 3.2.8 防爆電気機器
 3.2.9 圧力放出設備
 3.2.10 爆発抑制装置
3.3 破裂災害の防止
 3.3.1 強度設計の基本的事項
 3.3.2 維持管理による防止対策の基本事項
3.4 災害事例
3.5 漏洩・拡散
 3.5.1 危険物質の漏洩と拡散
 3.5.2 漏洩時の緊急非常対策
 3.5.3 被害想定
 3.5.4 事故例と分析
4. 機械と装置の安全
4.1 総論
 4.1.1 機械安全の歩み
 4.1.2 機械安全の国際規格
 4.1.3 制御と安全
 4.1.4 材料と安全
 4.1.5 ものづくりの責任
4.2 材料
 4.2.1 高強度材料
 4.2.2 耐熱材料
 4.2.3 耐低温材料
 4.2.4 耐食・耐薬品材料
 4.2.5 難燃材料
 4.2.6 耐火材料
 4.2.7 断熱材料
 4.2.8 電気絶縁材料
 4.2.9 防音・防振材料
 4.2.10 放射線遮蔽材
 4.2.11 ガスケット,パッキン材料
4.3 材料の破損とその防止
 4.3.1 破損
 4.3.2 腐食損傷
4.4 機械装置安全
 4.4.1 原動機械
 4.4.2 生産機械
 4.4.3 工具
 4.4.4 付帯設備
 4.4.5 運搬機械
 4.4.6 揚重機械
 4.4.7 建設機械
 4.4.8 高圧装置
 4.4.9 反応・処理装置
 4.4.10 炉
 4.4.11 貯蔵槽
 4.4.12 配管
 4.4.13 高圧ガス容器
5. システム・プロセス安全
5.1 プロセスの危険性
 5.1.1 生産プロセスとリスク
 5.1.2 生産プロセスの危険要因
 5.1.3 生産プロセスの安全性
5.2 異常診断・アラームマネジメント
 5.2.1 プロセスの異常診断
 5.2.2 アラームマネジメント
5.3 設備診断技術
 5.3.1 設備診断技術の概要
 5.3.2 振動法
 5.3.3 音響法
 5.3.4 AE法
 5.3.5 油分析法
 5.3.6 赤外線放射法
 5.3.7 非破壊検査技術
5.4 設備の保守・保全
 5.4.1 設備の保全方式
 5.4.2 設備の寿命予測
 5.4.3 RCM,RBI/RBMの考え方
5.5 リスクアセスメント
 5.5.1 プロセスプラントの危険特性
 5.5.2 リスクマネジメントとリスクアセスメント
 5.5.3 リスクアセスメント手順
 5.5.4 PHA(予備的危険解析)
 5.5.5 厚生労働省方式のセーフティ・アセスメント
 5.5.6 ダウケミカル社の危険度評価
 5.5.7 What-ifアナリシス
 5.5.8 HAZOP
 5.5.9 FMEA
 5.5.10 イベントツリーアナリシス(ETA)
 5.5.11 フォールトツリーアナリシス(FTA)
 5.5.12 非定常リスクアセスメント
5.6 安全計装システム
 5.6.1 基本プロセス制御システムと安全計装システム
 5.6.2 国際規格IEC 61511とIEC 61508
 5.6.3 安全計装システムの設計
 5.6.4 LOPA
5.7 原子力施設の安全
 5.7.1 発電用原子炉のリスク評価と安全対策
 5.7.2 核燃料サイクル施設のリスク評価と安全対策
 5.7.3 放射性物質と環境安全
6. 労働安全衛生
6.1 作業環境
 6.1.1 工場レイアウトと構内整備
 6.1.2 視環境
 6.1.3 音環境・振動
 6.1.4 温熱条件・空気調和
 6.1.5 空気環境
 6.1.6 換気
 6.1.7 電離放射線
 6.1.8 酸素欠乏
6.2 安全工学のための設計
 6.2.1 事故防止アプローチと安全心理的要因
 6.2.2 人間に関する諸問題
 6.2.3 物理的諸条件に関連する諸問題
 6.2.4 適性配置と適性検査
 6.2.5 安全教育訓練システム
 6.2.6 救急医療システムと医療安全リスクマネジメント)
6.3 労働安全衛生マネジメントシステム
 6.3.1 OSHMSが誕生した背景
 6.3.2 OSHMSの開発
 6.3.3 OSHMSの必要性
 6.3.4 OSHMSとはどういうものか
 6.3.5 おもなOSHMSの箇条と比較
 6.3.6 OSHMSの効果
6.4 安全対策(保護具)
 6.4.1 作業服装
 6.4.2 個人用保護具
7. ヒューマンファクタ
7.1 安全人間工学
 7.1.1 人と安全
 7.1.2 作業者の健康
 7.1.3 使いやすい設備機器
 7.1.4 安全とヒューマンファクタ
7.2 不安全性と人的要因
 7.2.1 ヒューマンエラーのメカニズムとその要因
 7.2.2 姿勢・動作とこれに起因する事故
 7.2.3 疲労と心身状態
7.3 事故と人的要因
 7.3.1 事故に絡む4大要因と事故の進展過程
 7.3.2 安全対策と事故の推移
 7.3.3 リスクアセスメントに基づく事故防止
 7.3.4 高齢化と安全対策
7.4 システムの人間工学的評価
 7.4.1 システムの安全性評価技術法
 7.4.2 心身状態測定
 7.4.3 人の安全性評価
 7.4.4 システムの安全度とその表示法
7.5 人間要素を中心とした種々のシステム安全とその事例
 7.5.1 自動制御システム
 7.5.2 化学プロセスプラント
 7.5.3 原子力発電所
 7.5.4 航空
 7.5.5 宇宙
 7.5.6 鉄道
 7.5.7 ヒューマンファクタから見た交通安全
 7.5.8 船舶運航
 7.5.9 産業機械作業
 7.5.10 農林水産業と不安全
 7.5.11 住まい・家庭での安全

第Ⅲ編 社会安全
1. 社会安全概論
1.1 安全の仕組み
1.2 社会に影響を与える事象
 1.2.1 自然災害・環境の悪化による影響
 1.2.2 科学技術を起因とする事故
2. 環境安全
2.1 環境
2.2 開発と規制
2.3 環境影響評価の基本
 2.3.1 総説
 2.3.2 これからの環境影響評価制度─改正アセス法─
 2.3.3 東日本大震災と環境アセスメント
 2.3.4 将来展望
2.4 地球環境
 2.4.1 地球温暖化
 2.4.2 オゾン層の破壊
 2.4.3 熱帯林の減少
 2.4.4 砂漠化
 2.4.5 酸性雨
 2.4.6 野生生物種の減少
 2.4.7 海洋汚染
 2.4.8 PM2.5および越境移動する有害廃棄物
 2.4.9 開発途上国の公害問題
2.5 環境汚染
 2.5.1 大気(公衆衛生的観点より)
 2.5.2 水質
 2.5.3 土壌
 2.5.4 悪臭
 2.5.5 騒音・振動
2.6 廃棄物
 2.6.1 諸言
 2.6.2 廃棄物処理法
 2.6.3 循環型社会の形成に向けた取組み
 2.6.4 欧州における資源効率と循環経済
 2.6.5 資源循環・バイオマス資源のエネルギー活用
2.7 地盤沈下
 2.7.1 地盤沈下とは
 2.7.2 地盤沈下の歴史
 2.7.3 発生機構のモデル
 2.7.4 地盤沈下の影響と危険要素
 2.7.5 全国およびおもな地盤沈下地域の状況
 2.7.6 地盤沈下の対策
3. 防災
3.1 災害多発時代の防災・減災・縮災
 3.1.1 防災・減災・縮災への進化
 3.1.2 新たな段階に入った災害
 3.1.3 これからも進む地球温暖化による異常気象と未経験な起こり方をする地震の発生
 3.1.4 ますます発生が危惧される複合災害と複合被災
 3.1.5 間尺に合わなくなった従来の防災・減災の考え方
 3.1.6 国土のグランドデザイン2050や国土形成計画(全国計画)で考慮しなければならない新しい災害像
 3.1.7 必要な最悪の被災シナリオと防災・減災・縮災の主流化
 3.1.8 新しく導入しなければならないタイムラインとAAR
3.2 自然防災
 3.2.1 自然災害
 3.2.2 避難計画
3.3 システム防災
 3.3.1 科学システム防災
 3.3.2 情報セキュリティ
 3.3.3 社会セキュリティ(テロ)
3.4 社会システム安全
 3.4.1 医療安全
 3.4.2 生活安全
 3.4.3 超高齢社会における社会安全の在り方

第Ⅳ編 安全マネジメント
1. 安全マネジメント概論
1.1 安全の概念
1.2 組織が考慮すべき安全の要素
2. 安全マネジメントの仕組み
2.1 経営と安全
2.2 安全マネジメントシステム
3. 安全文化
3.1 背景および全体概要
3.2 安全文化の効果と取組みの基本的哲学
 3.2.1 生産性と安全のトレードオフ
 3.2.2 安全文化における重要な概念
 3.2.3 安全文化の安全成績(パフォーマンス)との関連
 3.2.4 安全文化の構成要素
3.3 産業組織の安全文化の診断(化学産業主体)
3.4 安全文化の8軸別に見た安全文化の醸成方策の方向性について
3.5 おわりに
4. 現場の安全活動
4.1 安全管理の基本
 4.1.1 安全管理の理念
 4.1.2 安全管理の基本的考え方
 4.1.3 安全管理の方針
 4.1.4 ライン管理者の責任と役割
 4.1.5 現場の安全活動
4.2 安全管理の組織
 4.2.1 全社安全管理の組織
 4.2.2 事業所(工場)や支社支店の安全管理組織
 4.2.3 安全管理部門の役割
 4.2.4 法定管理者と工場管理組織
 4.2.5 協力会社,グループ会社の安全管理組織
4.3 安全管理の規程
 4.3.1 安全管理規程のポイント
 4.3.2 安全管理規程の内容
 4.3.3 安全管理規程の体系と項目
4.4 安全管理の計画
 4.4.1 安全活動に関する計画
 4.4.2 安全管理計画の構成
 4.4.3 安全管理計画の今後の展開
5. 安全マネジメント手法
5.1 予防保全
5.2 リスクマネジメント
 5.2.1 安全とリスクマネジメント
 5.2.2 アセスメント手法
5.3 事故分析・データベース
 5.3.1 労働災害の調査
 5.3.2 破壊事故の調査
 5.3.3 爆発災害の調査
 5.3.4 環境汚染の調査
 5.3.5 事故分析・データベース
5.4 教育・訓練
 5.4.1 教育とは
 5.4.2 訓練とは
 5.4.3 なぜ教育・訓練が必要か
 5.4.4 教育・訓練の手法
 5.4.5 体験型教育の活用
5.5 保険
 5.5.1 損害保険の機能
 5.5.2 企業向け損害保険の種類とあらまし
 5.5.3 損害保険業界の安全・防災活動
5.6 地域への対応
 5.6.1 多様な地域レベルへの対応
 5.6.2 合意形成が求められる背景
 5.6.3 合意形成の意味と時宜
 5.6.4 リスクコミュニケーション観の転換
 5.6.5 企業と地域社会との関係
5.7 法規関連(基準・規格等)
 5.7.1 法規・規格・基準の概要
 5.7.2 法手続き
 5.7.3 規格・基準
 5.7.4 学術文献
6. 危機管理
6.1 概要
6.2 リスクマネジメントと危機管理
6.3 危機管理活動のステップ
6.4 危機管理活動の要素
7. 安全監査
7.1 わが国における安全監査
7.2 欧米における安全監査
7.3 環境監査

安全工学便覧特設サイト

本書の特徴・読者対象

本書の特徴

  • 約250名の安全工学関係者の総力を結集し,豊富な図・写真・表を掲載し,理解が深められるよう配慮した。
  • 災害発生の原因究明,災害防止・予防に必要な知識を体系化した。
  • 安全工学の知識の向上,安全工学研究や企業での安全活動に役立つ書籍を目指した。
  • 今回の改訂では,新たな科学・技術の進歩に伴う事項や社会の変化に対応するために必要な項目を更新した。
  • 安全マネジメント,リスクアセスメント,原子力設備の安全について多くを新たに書き起こした。

読者対象

  • 各種災害防止のための
    知識・技術を習得したい方
  • 企業製造現場の
    安全管理業務担当者
  • 各種団体の安全教育担当者
  • 製造物責任事故に関する
    企業法務担当者,
    損害保険会社担当者
  • メーカー(特に化学系)の
    安全対策技術者
  • 技術経営,経営工学,
    安全工学,リスク工学,
    リスクマネジメントに
    興味のある高専学生,
    大学生,大学院生
凡例・体裁見本

凡例

1. 構成および章・節・項の区分
  • (a)全体を4編構成とし,章・節・項はポイントシステムを採用した。
  • (b)まず,編・章から成る総目次を設け,章・節・項から成る目次を各編の始めに示した。
  • (c)本文中において,担当箇所の文章末尾に執筆者名を示した。ただし,「新安全工学便覧」の本文に加筆修正した箇所については,第4版の執筆者名と『新安全工学便覧』の執筆者名を並記した。
  • (d)図・表・式は,各章の中で節ごとの一連番号とした。
  • (e)ページの付け方は,全体の通しページとした。
2. 用語
  • 安全工学は多岐の学術分野にわたるため,原則として学術用語集(文部科学省編)『化学編(増訂2 版)』,『電気工学編(増訂2 版)』,『機械工学編(増訂版)』などに準拠した。
  • また,片仮名表記や英語の語尾に対応する長音記号の扱いは,原則としてJIS Z 8301に準拠した。
3. 単位,定数
単位は,国際単位系(SI)を用いることを原則とした。ただし,文献を引用した場合や広く慣用的に用いられている場合は,SI以外の単位表記を認めている。
4. 文献
  • (a)文献は,本文中のその事項の右肩に片カッコ付きの番号を付けて表記した。
  • (b)文献の記載の仕方は,つぎのとおりとした。[雑誌,論文の場合] 著者名,(標題),誌名,巻(Vol.)-号(No.),ページ(発行年)[書籍の場合]著者名,書名,ページ,発行所名(発行年)
5. 索引
巻末に五十音順,アルファベット順で掲載した。
6. 団体名の表記
団体名の冒頭にあって,その団体の法人組織を表示する場合は省略する。
例:特定非営利活動法人 安全工学会 → 安全工学会
刊行のことば

「安全工学便覧」は,わが国における安全工学の創始者である北川徹三博士が中心となり体系化を進めた安全工学の科学・技術の集大成として1973年に初版が刊行された。広範囲にわたる安全工学の知識や情報がまとめられた安全工学便覧は,安全工学に関わる研究者・技術者,安全工学の知識を必要とする潜在危険を有する種々の現場の担当者・管理者,さらには企業の経営者などに好評をもって迎えられ,活用されてきた。時代の流れとともに科学・技術が進歩し,世の中も変化したため,それらの変化に合わせるために1980年に便覧の改訂を行い,さらにその後1999年に大幅な改訂を行い「新安全工学便覧」として刊行された。その改訂から20年を迎えようとするいま,「安全工学便覧(第4版)」刊行の運びとなった。

今回の改訂は,安全工学便覧が当初から目指している,災害発生の原因の究明,および災害防止,予防に必要な科学・技術に関する知識を体系的にまとめ,経営者,研究者,技術者など安全に関わるすべての方を読者対象に,安全工学の知識の向上,安全工学研究や企業での安全活動に役立つ書籍とすることを目標として行われた。今回の改訂においては,最初に全体の枠組みの検討を行い,目次の再編成を実施している。旧版では細かい分野別の章立てとなっていたところを
 第Ⅰ編 安全工学総論
 第Ⅱ編 産業安全
 第Ⅲ編 社会安全
 第Ⅳ編 安全マネジメント
という大きな分類とし,そこに詳細分野を再配置し編成し直すことで,情報をより的確に整理し,利用者がより効率的に必要な情報を収集できるように配慮した。さらに,旧版に掲載されていない新たな科学・技術の進歩に伴う事項や,社会の変化に対応するために必要な改訂項目を,全体にわたって見直し,執筆や更新を行った。特に,安全マネジメント,リスクアセスメント,原子力設備の安全などの近年注目されている内容については,多くを新たに書き起こしている。約250人の安全の専門家による執筆,見直し作業を経て安全工学便覧の最新版として完成させることができた。つまり,安全工学関係者の総力を結集した便覧であるといえる。

前述のように,本便覧の改訂には非常に広範囲の分野の方々に原稿執筆,見直しにご努力いただいた。さらに,編集委員の方々には内容編成,原稿確認のみならず,執筆者の検討,旧著者との連絡までご担当いただき多大なご尽力をいただいた。ここに心から御礼を申し上げる。最後に,本書が研究現場,安全配慮が重要な現場で手引きとして活用され,少しでも安全の研究進展,実際の現場での安全確保に役立つことを期待している。

2019年5月

安全工学便覧(第4版)編集委員会
委員長 土橋 律

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在庫は時期によりまして変動することがございますので、ご了承ください。