書名で キーワードで

詳細検索 >>

HOME  > 機械工学  / 機械力学・振動学  / 制振  > 制振工学ハンドブック

書籍詳細

  制振工学ハンドブック

▼ 目次を読む

▼ 目次をたたむ

発行年月日:2008/05/13 , 判 型: B5,  ページ数:1,272頁

ISBN:978-4-339-04585-7,  定 価:37,800円 (本体35,000円+税)

ジャンル:

本書は振動・音響工学における制振機能の役割について,多くの分野から具体的事例を取り入れ解説した。どのような振動・音響問題に対して制振は有効か,また効果が出にくい条件はなにかなどについてわかりやすく体系的にまとめた。

【目次】

第1編  基礎理論
1. 総論
1.1 制振技術の源流と発展
 1.1.1 はじめに
 1.1.2 ダンピングと制振
第1編  基礎理論
1. 総論
1.1 制振技術の源流と発展
 1.1.1 はじめに
 1.1.2 ダンピングと制振
 1.1.3 ダンピング機構の解析
 1.1.4 ダンピング材料の実用化
 1.1.5 測定法の規格化
 1.1.6 これから
1.2 振動工学と制振工学
 1.2.1 振動工学を支配するモード解析
 1.2.2 振動と制振
 1.2.3 制振器を用いる制振
 1.2.4 制振材料を用いる方法
 1.2.5 減衰の評価
1.3 制振工学の裾野について
参考文献

2. 制振とその機構
2.1 制振の力学的モデルについて
2.2 制振の多面性:パラメータの表示法
2.3 制振の多様性
2.4 制振の依存性について―制振特性を効率よく用いる方法
参考文献

3. ミクロの制振機構
3.1 流体の粘弾性
 3.1.1 流体の特性
 3.1.2 高粘度流体の挙動
 3.1.3 流体の粘弾性
 3.1.4 流体の挙動―流体,空気
3.2 金属・合金の制振機構
3.3 非可逆性によるエネルギーの吸収
 3.3.1 地震時のエネルギー吸収
 3.3.2 衝突時のエネルギー吸収
3.4 高分子構造の制振機構―粘弾性
 3.4.1 まえがき
 3.4.2 高分子材料による振動減衰(制振)機構
 3.4.3 制振機構と高分子構造との関係
 3.4.4 あとがき
3.5 機能性流体
 3.5.1 電気粘性流体(ER流体)
 3.5.2 液晶
 3.5.3 磁性流体
 3.5.4 磁気粘性流体
 3.5.5 電気磁気粘性流体
 3.5.6 チキソトロピー性をもつ流体
参考文献

4. マクロの制振機構
4.1 マクロの制振機構とは
4.2 集中減衰力・ばね力発生機構のメカニズム
 4.2.1 定義,分類,役割
 4.2.2 油空圧応用制振機構
 4.2.3 機能性流体利用制振機構
 4.2.4 電磁力応用制振機構
 4.2.5 金属材料応用制振機構
 4.2.6 粘弾性,ゴム材料応用制振機構
 4.2.7 摩擦力応用制振機構
4.3 補助質量を用いた減衰性能向上機構とメカニズム
 4.3.1 定義と分類と役割
 4.3.2 動吸振器
 4.3.3 フードダンパ
 4.3.4 衝撃ダンパ
4.4 構造物・連続体としての制振構造のメカニズム
 4.4.1 定義と分類と役割
 4.4.2 ボルト結合部の摩擦による制振特性
 4.4.3 積層構造(金属材料)
 4.4.4 積層構造(高分子複合材料)
 4.4.5 接着構造
 4.4.6 建築用構造材料(非常時エネルギー吸収)
4.5 逸散減衰
 4.5.1 定義と分類
 4.5.2 地中への逸散減衰
 4.5.3 水中への逸散減衰
 4.5.4 無反射端
参考文献

5. いろいろな制振機構
5.1 気体の制振機構
 5.1.1 音響材料を用いた吸音の方式
 5.1.2 複合手法を用いた多機能構造
5.2 配管脈動系のダンピング(低周波)
 5.2.1 配管内流体の減衰(ダンピング)
 5.2.2 脈動の低減方法
 5.2.3 脈動の許容値
5.3 複雑な制振特性への適合
 5.3.1 制振材料の制振機能特性の特徴とその利用法について
 5.3.2 新しいアプローチ
 5.3.3 複合手法について
 5.3.4 材料特性と形状特性の組合せ
5.4 負の減衰,不安定化力,減衰以外の安定化力
 5.4.1 負の減衰
 5.4.2 非対称ばね項
 5.4.3 自励振動の安定化のメカニズム
5.5 アクティブ制振について
 5.5.1 パッシブとアクティブな制振の考え方
 5.5.2 セミアクティブ制振
 5.5.3 アクティブ制振
参考文献

6. 制振の基本モデルと数式的表現
6.1 制振特性モデルと基礎式
 6.1.1 制振特性の一般的表現
 6.1.2 基本的な構成方程式
 6.1.3 マクスウェルモデル,フォークトモデル,3要素モデル
 6.1.4 分数階微分モデル
6.2 積層構造の制振特性について
 6.2.1 自由層付き(非拘束形)
 6.2.2 拘束層付き(拘束形)
 6.2.3 複層系
6.3 非線形性と依存性の数式モデル―粘弾性体のノモグラムによる扱い
6.4 機能モデルでの扱い
 6.4.1 基本概念
 6.4.2 1自由度系の例
 6.4.3 非線形性の表現
 6.4.4 非線形系の例
6.5 制振と発熱の挙動
 6.5.1 集中定数系制振・発熱非連成モデル
 6.5.2 集中定数系制振・発熱連成モデル
 6.5.3 制振材料の動剛性と発熱
参考文献

7. 動的モデルにおける制振の挙動
7.1 1自由度質量ばね系モデル
 7.1.1 1自由度振動系の運動方程式
 7.1.2 いろいろな減衰モデルと等価系
 7.1.3 自由振動
 7.1.4 力加振による強制振動
 7.1.5 変位加振による強制振動
 7.1.6 過渡応答
 7.1.7 自励振動
7.2 共振領域と制振特性
 7.2.1 1自由度系の周波数応答
 7.2.2 周波数応答曲線のプロット
 7.2.3 半値幅法
 7.2.4 モーダルパラメータの推定
 7.2.5 各種制振メカニズムによる応答のちがい
7.3 振動構造系と音響空間(流体)系との関係
 7.3.1 固体伝搬音と空気伝搬音
 7.3.2 構造表面での端末条件
 7.3.3 構造・音響カスケード結合系
 7.3.4 構造・音響連成系
 7.3.5 振動・音響相反定理
 7.3.6 音響放射効率
7.4 振動エネルギーから見た制振
 7.4.1 振動エネルギーの扱い方
 7.4.2 各種振動低減手法との関係
 7.4.3 自励振動とエネルギーバランス
 7.4.4 分布と流れ,振動インテンシティ
 7.4.5 統計的エネルギー解析法
参考文献


第2編  制振材料
1. 総論
1.1 はじめに
1.2 粘弾性材料
 1.2.1 分類と特徴
 1.2.2 動的性質の制御
 1.2.3 高分子系制振材料の課題
1.3 制振合金
1.4 機能性制振材料
1.5 おわりに
参考文献

2. 高分子系制振材料
2.1 高分子
 2.1.1 高分子材料の特徴
 2.1.2 高分子の1次構造
 2.1.3 高分子の高次構造
 2.1.4 ゴム状態とガラス状態
 2.1.5 結晶性高分子
 2.1.6 おもな制振高分子材料
2.2 高分子のレオロジー
 2.2.1 ひずみと応力
 2.2.2 弾性と粘性
 2.2.3 粘弾性
 2.2.4 ボルツマンの重畳原理
 2.2.5 粘弾性関数
 2.2.6 力学モデルと構成方程式
 2.2.7 周波数 - 温度換算則
 2.2.8 高分子構造と粘弾性パラメータ
 2.2.9 非線形粘弾性―異常流動
 2.2.10 非線形粘弾性―構成方程式
 2.2.11 実在ゴムの非線形性
 2.2.12 制振性と粘弾性
 2.2.13 発熱
2.3 粘弾性測定法
 2.3.1 線形粘弾性測定
 2.3.2 定常流測定
 2.3.3 非定常流測定
 2.3.4 高分子固体の測定
2.4 材料設計理論
 2.4.1 分子設計
 2.4.2 ポリマーブレンドとIPN
 2.4.3 可塑剤
 2.4.4 充てん剤
2.5 ゴム,エラストマー
 2.5.1 まえがき
 2.5.2 最近の制振材料に要求される性能
 2.5.3 制振材料設計の基本的な考え方
 2.5.4 ゴム系制振材料の特性
2.6 熱可塑性エラストマー
 2.6.1 スチレン系
 2.6.2 ポリマーアロイ系
 2.6.3 最近の研究例
2.7 熱可塑性樹脂
 2.7.1 オレフィン系
 2.7.2 PVC系
 2.7.3 その他
2.8 熱硬化性樹脂
 2.8.1 まえがき
 2.8.2 制振材料に要求される性能と熱硬化性樹脂の特徴
 2.8.3 代表的な熱硬化性樹脂系材料の制振特性
参考文献

3. 制振金属・合金
3.1 理論
 3.1.1 緒言
 3.1.2 金属の緩和型制振挙動の理論モデル
 3.1.3 金属のヒステリシス型制振挙動
 3.1.4 金属の相変態型制振挙動
3.2 合金の制振機構
 3.2.1 溶質原子の拡散
 3.2.2 転位の緩和およびヒステリシス
 3.2.3 界面に基づく内部摩擦
 3.2.4 磁気緩和とヒステリシスに基づく内部摩擦
 3.2.5 複合材料(制振鋼板)
 3.2.6 複合型合金
3.3 制振合金の分類
 3.3.1 純金属の性能
 3.3.2 複合型合金
 3.3.3 転移型合金
 3.3.4 強磁性型合金
 3.3.5 双晶型合金
 3.3.6 金属間化合物系
 3.3.7 特殊処理系合金
 3.3.8 コンポジット
参考文献

4. 制振鋼板
4.1 基本技術と特徴
4.2 制振性能
 4.2.1 制振性能の支配因子
 4.2.2 中間層の粘弾性特性と損失係数
 4.2.3 損失係数の温度依存性
 4.2.4 損失係数の周波数依存性
 4.2.5 損失係数に及ぼす材料構成条件の影響
 4.2.6 損失係数に及ぼす機械的振動条件の影響
4.3 利用・加工技術
 4.3.1 接着強度と成形性
 4.3.2 スポット溶接性
 4.3.3 焼付け塗装性
4.4 制振鋼板の応用分野とそのメリット
4.5 製造技術
4.6 制振鋼板の問題点と課題
 4.6.1 制振特性の改善について
 4.6.2 加工性の改善
 4.6.3 溶接性およびその他の特性の改善
4.7 制振複合材料
 4.7.1 制振石こうボード
 4.7.2 アルミ制振形材
参考文献

5. インテリジェント材料
5.1 電気粘性(ER)流体
 5.1.1 ER流体の分類
 5.1.2 ER効果の発現メカニズム
 5.1.3 ER流体の特性と使用上の要点
 5.1.4 ER流体の応用
5.2 磁気粘性(MR)流体
 5.2.1 MR効果のメカニズム
 5.2.2 MR流体の構成
 5.2.3 MR流体の評価
 5.2.4 MR流体の応用
5.3 圧電制振材料
 5.3.1 圧電材料の特性
 5.3.2 圧電材料を用いたスマート構造
 5.3.3 圧電材料を用いたアクティブ制振
 5.3.4 圧電材料を用いたパッシブ制振
5.4 液晶制振材
 5.4.1 液晶高分子における制振効果
 5.4.2 液晶性高分子材料
 5.4.3 制振特性の評価
 5.4.4 液晶制振材の応用例
参考文献


第3編  計測技術
1. 総論

2. 制振特性
2.1 制振の基礎特性
 2.1.1 粘性と弾性
 2.1.2 粘弾性
 2.1.3 構造減衰
 2.1.4 複素動剛性と複素ダンピング
 2.1.5 クリープと応力緩和
 2.1.6 動力学的性質
 2.1.7 損失係数
 2.1.8 ガラス転移
 2.1.9 弾性率と高分子
 2.1.10 時間-温度の重ね合せ
 2.1.11 応力ひずみ挙動
2.2 制振特性試験法
 2.2.1 高分子系力学試験
 2.2.2 粘弾性特性試験法
 2.2.3 はり試験
 2.2.4 その他の試験
2.3 試験片
 2.3.1 形状
 2.3.2 加工精度
 2.3.3 接着層の影響
2.4 制振特性測定法
 2.4.1 半値幅法
 2.4.2 機械インピーダンス法
 2.4.3 カーブサークルフィット法
 2.4.4 減衰率法
 2.4.5 残響時間法
 2.4.6 実部・虚部法
 2.4.7 ヒルベルト変換法
 2.4.8 tanδ法
 2.4.9 極零モデルフィット法
 2.4.10 正規円法
2.5 制振特性の測定システム
 2.5.1 片持ちはり法
 2.5.2 中央加振法
 2.5.3 二本吊り法
 2.5.4 2点支持法
 2.5.5 構造減衰測定法
2.6 制振特性の評価法
 2.6.1 温度-損失係数特性
 2.6.2 周波数-損失係数特性
 2.6.3 温度-周波数特性
2.7 換算周波数ノモグラム
 2.7.1 換算周波数ノモグラムの背景
 2.7.2 換算周波数ノモグラムの原理
 2.7.3 換算周波数ノモグラムの作成方法
 2.7.4 温度-周波数換算則
 2.7.5 換算周波数ノモグラムの見方
 2.7.6 逆U字ノモグラム
 2.7.7 ノモグラムの注意点
 2.7.8 換算周波数ノモグラムの適用
2.8 制振特性測定上の注意事項
 2.8.1 1次共振の影響
 2.8.2 マスキャンセル
 2.8.3 FFTのズーム解析
 2.8.4 解析関数
 2.8.5 モードの重畳
 2.8.6 共振,反共振
 2.8.7 FFTの窓関数
 2.8.8 振幅依存性
2.9 制振特性計測・評価誤差要因
 2.9.1 試験片
 2.9.2 試験片温度管理
 2.9.3 損失係数の自動測定
 2.9.4 周波数応答関数測定上の注意
 2.9.5 まとめ
参考文献

3. 吸音・遮音特性
3.1 吸音・遮音の考え方
 3.1.1 吸音・遮音の基本特性と役割
 3.1.2 吸音の基本事項
 3.1.3 遮音の基本事項
3.2 吸音・遮音特性の基本的概念
 3.2.1 吸音の原理
 3.2.2 遮音の原理
3.3 吸音特性
 3.3.1 吸音率
 3.3.2 垂直入射音響インピーダンス
3.4 遮音特性
 3.4.1 一重壁の透過損失
 3.4.2 二重壁の透過損失
 3.4.3 床衝撃音
3.5 吸音特性測定システム
 3.5.1 垂直入射吸音率
 3.5.2 斜入射吸音率
 3.5.3 ランダム入射吸音率
3.6 遮音特性測定システム
 3.6.1 音響透過損失
 3.6.2 室間音圧レベル差
 3.6.3 床衝撃音
3.7 遮音・吸音特性の評価方法
 3.7.1 空気音遮断性能の評価方法
 3.7.2 吸音性能の評価方法
 3.7.3 床衝撃音
3.8 吸音・遮音特性測定上の注意事項
 3.8.1 吸音測定上の注意事項
 3.8.2 遮音測定上の注意事項
 3.8.3 吸遮音測定データを利用する際の注意事項
3.9 吸音・遮音特性計測・評価誤差要因
 3.9.1 吸音特性計測・評価誤差要因
 3.9.2 遮音特性計測・評価誤差要因
 3.9.3 計測・評価ソフトおよび演算処理
参考文献

4. 動吸振器特性
4.1 総論
 4.1.1 主振動系が1自由度質点系の場合
 4.1.2 主振動系が多自由度系の場合
 4.1.3 主系が回転運動をする場合
4.2 基礎特性
 4.2.1 振動伝達率
 4.2.2 複素動剛性と制振性能
 4.2.3 動的弾性率
4.3 動吸振器特性の評価法
 4.3.1 同調方式を考慮した評価法(モード固有振動数同調型と外乱振動数同調型)
 4.3.2 励起状態の違いを考慮した評価法
 4.3.3 制振効果と体感特性の評価
 4.3.4 構造・機構上の特性を踏まえた効果の評価法(現象の励起と評価)
 4.3.5 まとめ
4.4 評価測定上の注意事項
 4.4.1 動吸振器装置特性の評価測定
 4.4.2 粘弾性材料の特性評価上の注意事項
 4.4.3 応答特性による評価測定法
 4.4.4 対象モデルの同定計測に関する注意
 4.4.5 振動性状の違いによる評価測定の注意事項
4.5 計測評価上の誤差要因
 4.5.1 主系の計測評価における誤差要因
 4.5.2 動吸振器の計測評価における誤差要因
 4.5.3 対象構造の違いによる誤差要因
参考文献

5. 数値解析パラメータ計測・評価技術
5.1 計測評価から見た制振・防音特性の数値解析パラメータ
 5.1.1 制振解析用のパラメータ
 5.1.2 防音解析用のパラメータ
5.2 制振,吸音・遮音特性の解析パラメータ
 5.2.1 制振特性の解析パラメータ
 5.2.2 吸音特性の解析パラメータ
 5.2.3 遮音特性の解析パラメータ
5.3 数値解析用パラメータの測定技術
 5.3.1 ゴムなど構造体の数値パラメータについて
 5.3.2 ひずみエネルギー法用パラメータ
 5.3.3 BEM制振シミュレーションの計測技術
 5.3.4 吸音・遮音シミュレーションの端末条件,インピーダンス計測
 5.3.5 複合層の吸音・遮音特性の評価
 5.3.6 構造減衰の計測技術
5.4 ノモグラムパラメータ
 5.4.1 カーブフィッティングの目的
 5.4.2 損失係数の近似式
 5.4.3 縦弾性係数の近似式
 5.4.4 カーブフィット
参考文献

6. 計測・評価装置
6.1 総論
6.2 FFTアナライザ
6.3 周波数応答解析器
6.4 粘弾性測定
6.5 加振器
 6.5.1 動電型加振器
 6.5.2 非接触電磁加振器
6.6 受信用センサ
 6.6.1 非接触電磁速度センサ
 6.6.2 インピーダンスヘッド
 6.6.3 静電容量センサ
 6.6.4 渦電流センサ
 6.6.5 レーザバイブロメータ
 6.6.6 加速度センサ
6.7 音響インピーダンス管
 6.7.1 測定規格
 6.7.2 計測原理(伝達関数法)
 6.7.3 測定周波数範囲
 6.7.4 透過損失測定管
 6.7.5 音響インピーダンス管の留意点
6.8 無響室
 6.8.1 使用目的
 6.8.2 無響室,半無響室
 6.8.3 測定周波数範囲
 6.8.4 測定における留意点
 6.8.5 近年の無響室・半無響室の動向
6.9 残響室
 6.9.1 使用目的
 6.9.2 残響室
 6.9.3 測定周波数
 6.9.4 拡散板
 6.9.5 測定における留意点
 6.9.6 近年の残響室の動向
参考文献


第4編  解析・適用技術
1. 総論
1.1 制振の基本的な機能
1.2 制振工学は難解か
1.3 総合的アプローチ
参考文献

2. 解析技術
2.1 多質点系モデルの解析
 2.1.1 2自由度系のモデル
 2.1.2 多質点系のモデル
2.2 動吸振器モデルの解析
 2.2.1 動吸振器の種類
 2.2.2 動吸振器の最適化規範
 2.2.3 フォークト型動吸振器の最適設計
 2.2.4 ヒステリシス減衰型動吸振器の最適設計
 2.2.5 3要素型動吸振器の最適設計
 2.2.6 マルチマスダンパ
2.3 構造振動数値解析
 2.3.1 有限要素法
 2.3.2 モード解析法
 2.3.3 時刻歴応答解析
2.4 板材の動的挙動について
 2.4.1 無限大平板の振動と透過損失
 2.4.2 有限平板の振動
2.5 音響数値解析
 2.5.1 主要な解析法
 2.5.2 幾何音響的解法
 2.5.3 伝達マトリックス法
 2.5.4 有限要素法
 2.5.5 境界要素法
2.6 構造・音響連成数値解析
 2.6.1 構造・音響連成数値シミュレーション
 2.6.2 車室内音での事例
 2.6.3 船体・海中モデルでの事例
2.7 統計的エネルギー解析法:SEA法
 2.7.1 基本的な事項
 2.7.2 多要素系
 2.7.3 パラメータ:データベース
 2.7.4 シミュレーション予測技術
 2.7.5 適用分野
2.8 最適化解析手法
 2.8.1 ベーシスベクトル技術を用いた形状最適化解析
 2.8.2 密度法・均質化法を用いた位相最適化解析
 2.8.3 密度法を用いた位相最適化解析
 2.8.4 近似化法最適化解析技術
 2.8.5 応答曲面近似法
 2.8.6 応答曲面法による最適化解析の応用事例
参考文献

3. 実験的解析技術
3.1 騒音・振動信号処理解析技術
 3.1.1 騒音・振動信号の周波数分析技術
 3.1.2 騒音・振動解析技術
3.2 実験モード解析
 3.2.1 振動試験
 3.2.2 モード特性の同定
 3.2.3 CAE振動解析
3.3 制振特性の同定法
参考文献

4. 構造系の振動低減への適用技術
4.1 基本構造物への低減技術の付加
 4.1.1 低減手法付加の戦略
 4.1.2 動吸振器の付加
 4.1.3 その他
4.2 本体構造,骨格構造の低減技術
 4.2.1 振動エネルギーの分布の適正化
 4.2.2 剛性と制振との共存
 4.2.3 アクティブな手法適用の有効性
4.3 振動伝達経路部
 4.3.1 振動伝達経路の寄与率
 4.3.2 ノードラインでの伝達
 4.3.3 振動伝達率と制振特性
4.4 振動絶縁手法の適用―制振特性の役割・分担
 4.4.1 制振による振動系の挙動
 4.4.2 マルチステージ化
 4.4.3 複合型
 4.4.4 振動絶縁部の設計(支持部の振動特性利用)
4.5 動吸振器の適用
 4.5.1 各種ダンパとその挙動
 4.5.2 最適チューニング手法
4.6 発音部(板構造)の制振
 4.6.1 本体構造装着時のカバー(発音部)の制振特性
 4.6.2 板材の制振
 4.6.3 積層パネル/複合手法パネル
 4.6.4 予測技術
 4.6.5 最適化手法
4.7 エンクロージャ(遮音)手法と制振特性
 4.7.1 エンクロージャの効果
 4.7.2 近接エンクロージャ手法
 4.7.3 吸音型エンクロージャ
 4.7.4 フルエンクロージャ手法
 4.7.5 その他の遮音手法
4.8 衝撃エネルギー,反発特性の制御
 4.8.1 運動量交換型衝撃吸収ダンパ
 4.8.2 振動モードを利用する方法
参考文献

5. 音響系・流体系の騒音低減への適用技術
5.1 音響系の吸音手法
 5.1.1 吸音メカニズム
 5.1.2 吸音材の種類
 5.1.3 吸音に関する指標
 5.1.4 吸音指標の測定方法
 5.1.5 多孔板吸音材
 5.1.6 吸音材の利用例
 5.1.7 吸音手法のまとめ
5.2 板の振動と音の関係
 5.2.1 音圧による板の加振
 5.2.2 板の振動による音圧放射
 5.2.3 板による遮音
5.3 ヘルムホルツ共鳴器の予測技術
 5.3.1 共鳴器の構造
 5.3.2 共鳴器の音響的性質
 5.3.3 共鳴器を含む管系の音響シミュレーション
 5.3.4 共鳴器を含む系の音響特性
 5.3.5 共鳴器の最適配置
5.4 消音器,マフラの予測技術
 5.4.1 排気エネルギーの消散
 5.4.2 吸音型消音器
 5.4.3 シミュレーション法
5.5 流体系への適用技術
 5.5.1 流体放射雑音の発生と低減
 5.5.2 機械構造系と水中音響系の連成
 5.5.3 適用事例:船体,水中音響,ソナーなど
 5.5.4 キャビテーション,バブルダイナミックス
5.6 音響加振
 5.6.1 動電型スピーカの原理
 5.6.2 体積速度校正可能な小口径音源
参考文献

6. 適用技術の考え方
6.1 制振の役割
 6.1.1 振動エネルギーの制御
 6.1.2 適用分野
 6.1.3 開発設計プロセスに占める位置
 6.1.4 複雑な構造系での制振
 6.1.5 加振・端末条件と制振効果
6.2 対策の考え方
 6.2.1 振動騒音低減手法適用部位
 6.2.2 振動エネルギーの制御
 6.2.3 薄肉板構造―補強と制振
 6.2.4 肉厚構造と制振
 6.2.5 壁構造の遮音と軽量化
 6.2.6 振動絶縁と制振の関係
 6.2.7 動吸振器・制振と発熱
 6.2.8 乾性摩擦と非線形ばね
6.3 加振メカニズムにおける制振特性
 6.3.1 回転軸系
 6.3.2 衝撃吸収,反発係数
 6.3.3 歯車振動・騒音
 6.3.4 しゅう動摩擦音
 6.3.5 流れによる発生音
6.4 最適化手法
 6.4.1 開発設計における制振技術の採用
 6.4.2 複合手法の適用・活用
 6.4.3 音響の吸音と構造の制振
 6.4.4 材料面の最適化
6.5 開発設計の中での制振技術
 6.5.1 軽量化と低減手法との両立技術
 6.5.2 軽量化技術の事例
 6.5.3 「ものづくり」と制振技術
 6.5.4 制振に関する適用技術
6.6 感性と制振
 6.6.1 音質,音色
 6.6.2 身体への振動感覚
6.7 シミュレーション予測技術の適用
 6.7.1 予測技術における制振の扱い
 6.7.2 エンジンの低騒音化予測技術
 6.7.3 排気管の制振予測技術
参考文献

7. 具体的適用事例
7.1 歯車の制振
 7.1.1 歯車振動のメカニズム
 7.1.2 材料から見た制振の可能性
 7.1.3 摩擦減衰による制振
 7.1.4 軸受や歯車箱を含めた制振
 7.1.5 かみあい率
7.2 発音部の制振
 7.2.1 パネルの制振
 7.2.2 配管の制振
7.3 締付部の構造減衰
7.4 駆動系の振動・騒音問題とその制振
 7.4.1 駆動系の曲げ振動問題
 7.4.2 ねじり振動問題
 7.4.3 エンジン・アイドル騒音問題
7.5 ブレーキ鳴き
 7.5.1 ブレーキ鳴きの発生条件
 7.5.2 複素固有値解析
7.6 地震対策における制振技術―過渡応答
 7.6.1 制振技術
 7.6.2 免震技術
参考文献

8. アクティブ制御
8.1 総論
 8.1.1 アクティブ制御とは
 8.1.2 アクティブ制御の背景と設計概念
8.2 パッシブからの移行の必要性
8.3 制振のための制御アルゴリズム
 8.3.1 構造系のモデル化
 8.3.2 最適制御
8.4 振動制御
 8.4.1 可変ダンパによる制御
 8.4.2 アクティブマスダンパ(AMD)
 8.4.3 スマート構造による振動制御
8.5 音響制御
 8.5.1 音波干渉
 8.5.2 対象周波数帯域
 8.5.3 フィードフォワード制御
 8.5.4 適応制御
 8.5.5 ディジタルフィルタ
 8.5.6 適応アルゴリズム
 8.5.7 適応同定
 8.5.8 ANC実現時の留意点
8.6 適用事例とその効果
 8.6.1 自動車車室内ロードノイズのアクティブ制御
 8.6.2 エンジンマウント
 8.6.3 エネルギー回生型アクティブ制御
 8.6.4 その他の事例
8.7 アクティブ制御の得失
 8.7.1 実装面からの得失
 8.7.2 制御手法の面からの得失
 8.7.3 センサとアクチュエータの数/配置と効果
参考文献


第5編  利用技術
1. 総論

2. 産業別制振技術の適用
2.1 自動車
 2.1.1 自動車用制振材料の生産・加工技術とその適用方法
 2.1.2 パワートレーン
 2.1.3 コンポーネント
2.2 鉄道騒音・構造物
 2.2.1 概説
 2.2.2 鉄道におけるおもな騒音源
 2.2.3 軌道/構造物における対策事例
 2.2.4 車両における対策
 2.2.5 集電系施設における対策
 2.2.6 橋梁(騒音問題)
 2.2.7 橋梁(振動問題)
 2.2.8 車両
2.3 船舶
 2.3.1 船舶における制振技術
 2.3.2 制振材による船舶騒音の低減
 2.3.3 護衛艦等における制振技術
2.4 航空機,ロケット,宇宙構造物
 2.4.1 回転翼機
 2.4.2 固定翼機
2.5 機械
 2.5.1 機械加工における振動と制振
 2.5.2 建設機械
 2.5.3 産業機械
 2.5.4 物流・運搬機器
2.6 家電・ホーム製品,OA・コンピュータ製品
 2.6.1 はじめに
 2.6.2 家電製品・ホーム製品の場合
 2.6.3 OA製品・コンピュータ製品の場合
2.7 建築
 2.7.1 住宅建築物
 2.7.2 空気調和・衛生設備
 2.7.3 劇場,ホール,映画館,スタジオ
 2.7.4 事務所
 2.7.5 高架下駅の防振工法
 2.7.6 学校体育館,競技施設
 2.7.7 ごみ焼却場,し尿処理場,浄水場
 2.7.8 発電所
2.8 土木
 2.8.1 橋梁
 2.8.2 高速道路
 2.8.3 海洋構造物
2.9 スポーツ,レジャー
 2.9.1 スポーツ,レジャーと衝撃振動のかかわり
 2.9.2 打撃用具
 2.9.3 スポーツシューズ
 2.9.4 その他のスポーツ・レジャー
 2.9.5 スポーツ・レジャー施設
 2.9.6 トレーニング(リハビリテーション)
参考文献


第6編  基礎資料
1. 総論

2. 研究の動き
2.1 制振材料の動向
2.2 技術―制振を扱う学会,イベントなどから抽出した各分野の制振技術項目
2.3 文献調査資料
 2.3.1 電子ジャーナルの活用
 2.3.2 国外の電子ジャーナル
 2.3.3 国外情報提供プラットフォーム(出版社)
 2.3.4 国内の電子ジャーナルのプラットフォームJ-STAGE
 2.3.5 検索ガイド

3. 基準,規格
3.1 用語,単位
 3.1.1 用語の規格および基礎的測定規格
 3.1.2 振動・音響特性の表示
 3.1.3 応力,ひずみ,弾性率
 3.1.4 衝撃,振動
 3.1.5 固有振動
 3.1.6 制振材料・デバイス
 3.1.7 制振性能評価指標
 3.1.8 騒音の評価と低減
3.2 材料関係規格
 3.2.1 複素弾性率測定方法の分類
 3.2.2 複素弾性率測定:非共振法
 3.2.3 複素弾性率実部の測定:波動伝搬法,パルス伝搬法
 3.2.4 複素弾性率測定:制振はり特性からの逆算
 3.2.5 複素弾性率のコンパクトな表示:温度・周波数換算ノモグラム
 3.2.6 複合板の制振性能
 3.2.7 構造材料の弾性率測定
 3.2.8 ゴム等緩衝材の評価
 3.2.9 温度制御
 3.2.10 吸音材
 3.2.11 遮音材
 3.2.12 測定用サンプル数
3.3 構造体の試験方法規格
 3.3.1 振動測定規格
 3.3.2 振動試験規格
参考文献

4. 法規
4.1 環境基本法
 4.1.1 環境基本法の構成
 4.1.2 基本理念
 4.1.3 環境の日
 4.1.4 年次報告
 4.1.5 環境基本計画
 4.1.6 環境基準
 4.1.7 公害防止計画
 4.1.8 国が講じる環境保全施策
 4.1.9 費用負担
 4.1.10 環境審議会等
4.2 騒音規制法
 4.2.1 工場騒音,建設作業騒音
 4.2.2 自動車騒音
 4.2.3 深夜営業騒音等
4.3 振動規制法
 4.3.1 工場振動,建設工事振動
 4.3.2 道路交通振動
4.4 環境影響評価法
 4.4.1 環境影響評価制度の経緯
 4.4.2 対象事業
 4.4.3 環境影響評価の手続き
 4.4.4 フォローアップ

5. 材料のデータベース

6. 構造集
6.1 自動車
6.2 鉄道車両
6.3 航空機用降着装置の緩衝装置
6.4 機械
6.5 建築,土木
 6.5.1 粘弾性ダンパ
 6.5.2 多段積層ゴム型チューンドマスダンパ
参考文献

 
索引

【受賞】

【おすすめ本】

在庫は時期によりまして変動することがございますので、ご了承ください。