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書籍詳細

  温室効果ガス貯留・固定と社会システム

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住明正 東大教授 理博 編著

島田荘平 東大准教授 工博 編著

山田興一 東大理事 工博 著

藤岡祐一 地球環境産業技術研究機構 工博 著

佐藤光三 東大教授 Ph.D. 著

佐藤徹 東大教授 Ph.D. 著

横山伸也 東大教授 著

藤井康正 東大教授 著

松橋隆治 東大教授 工博 著

亀山康子 独立行政法人国立環境研究所 博士(教養) 著

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発行年月日:2009/04/10 , 判 型: A5,  ページ数:242頁

ISBN:978-4-339-06614-2,  定 価:3,456円 (本体3,200円+税)

ジャンル:

本書は,CCS(CO2分離回収・貯留)について,技術的側面,導入にともなうエネルギー・環境の将来予想と社会に普及されるための経済・制度設計などの社会的側面について,理工系の知識がなくても理解できる内容となっている。

【目次】

1. 地球温暖化問題の現状
1.1 はじめに
1.2 IPCC第4次報告書の特徴
 1.2.1 大気中の温室効果気体は増加している
 1.2.2 放射強制力とは?
1. 地球温暖化問題の現状
1.1 はじめに
1.2 IPCC第4次報告書の特徴
 1.2.1 大気中の温室効果気体は増加している
 1.2.2 放射強制力とは?
 1.2.3 地表温度
 1.2.4 海面上昇
 1.2.5 降水量と異常気象
1.3 気候モデル
1.4 地球温暖化は起きているか――懐疑派との闘い
1.5 地球の温暖化は人間のせいか?
1.6 温暖化によりどのような気象になるのか?
 1.6.1 はじめに
 1.6.2 東アジアの気候変化
 1.6.3 台風はどうなるか?
 1.6.4 海面上昇や旱魃などが問題
1.7 地球温暖化はなぜ悪いのか?
1.8 なにをなすべきか?
引用・参考文献

2. CCSシステム
2.1 CO2分離回収
 2.1.1 CO2発生源
 2.1.2 CO2分離回収
2.2 CO2の輸送
2.3 CO2貯留
 2.3.1 地中貯留
 2.3.2 海洋隔離
 2.3.3 鉱物固定
2.4 経済性
引用・参考文献

3. CO2分離回収と輸送
3.1 はじめに
3.2 CO2分離回収の意義
3.3 CO2発生源と回収ポテンシャル
3.4 CO2発生源と回収技術
3.5 CO2分離回収
3.6 CO2輸送
3.7 おわりに
引用・参考文献

4. 地中貯留
4.1 概論
 4.1.1 地中貯留の原理
 4.1.2 世界のCO2地中貯留可能地域
 4.1.3 CO2地中貯留システム
 4.1.4 安全性・環境影響評価
4.2 油・ガス田
 4.2.1 油・ガス田の形成と開発
 4.2.2 石油・天然ガスの生産と回収率
 4.2.3 CO2-EOR
 4.2.4 枯渇油・ガス田
 4.2.5 貯留可能量の評価
 4.2.6 プロジェクト例
 4.2.7 今後の展望と課題
4.3 深部塩水層
 4.3.1 貯留のメカニズム
 4.3.2 貯留可能量の評価
 4.3.3 貯留サイト選定の基準
 4.3.4 プロジェクト例
 4.3.5 今後の展望と課題
4.4 炭層
 4.4.1 石炭と炭層ガスの生成
 4.4.2 石炭層のガス貯蔵・流動特性
 4.4.3 増進回収の原理とメタン生産予測
 4.4.4 ECBMRプロジェクト
 4.4.5 今後の展望と課題
引用・参考文献

5. 海洋隔離
5.1 はじめに
5.2 日本における海洋隔離の必要性
5.3 海洋隔離のコンセプト
5.4 海洋隔離の研究動向
 5.4.1 小規模スケールモデルによるCO2の拡散と生物影響予測
 5.4.2 中規模スケールモデルによる隔離海域内のCO2拡散予測
5.5 今後の課題
引用・参考文献

6. 森林固定
6.1 はじめに
6.2 生物系CO2固定の原理
6.3 バイオマスによるCO2固定の可能性
6.4 土壌中炭素の役割
6.5 バイオマスエネルギー利用によるCO2削減の効果
 6.5.1 植林
 6.5.2 バイオマス発電
 6.5.3 LCAによるCO2の削減効果の評価
6.6 おわりに
引用・参考文献

7. 温暖化対策と社会システム
7.1 長期エネルギー需給
 7.1.1 はじめに
 7.1.2 エネルギーモデル
 7.1.3 DNE21モデルによる長期シナリオ
 7.1.4 IPCC報告書にみるCO2排出量シナリオ
 7.1.5 おわりに
7.2 経済的枠組み
 7.2.1 地球温暖化対策のための経済的枠組み
 7.2.2 CCSプロジェクトの経済性評価
 7.2.3 おわりに
7.3 法制度・社会的受容性
 7.3.1 はじめに
 7.3.2 地球温暖化問題への国際的取組みの経緯
 7.3.3 CCSに関する動き
 7.3.4 CCS技術試行に伴う他の国際法の動向
 7.3.5 国と国内主体
 7.3.6 わが国における動向
 7.3.7 まとめ
引用・参考文献
 
索引

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