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書籍詳細

計測技術シリーズ 2)

改訂    騒音と振動の計測

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発行年月日:2003/10/29 , 判 型: A5,  ページ数:292頁

ISBN:978-4-339-03068-6,  定 価:3,888円 (本体3,600円+税)

ジャンル:

騒音・振動の計測に必要な基礎知識,計測技術,計測値の処理方法に至るまでを平易に解説した。全体は,基礎編,騒音編,振動編の3編からなる。改訂に伴い,「計量証明事業に必要な設備」,「低周波音の測定」などを新たに追加した。

【目次】

基礎編
第1章 波動・振動・音波に関する基礎
 1.1 振動と波動・基本量
  1.1.1 正弦波
  1.1.2 複合波と波形
基礎編
第1章 波動・振動・音波に関する基礎
 1.1 振動と波動・基本量
  1.1.1 正弦波
  1.1.2 複合波と波形
  1.1.3 音波における粒子運動と音圧
  1.1.4 音の強さと音圧レベル
  1.1.5 騒音レベル
  1.1.6 デシベル(dB)計算
 1.2 音波の発生,音源
  1.2.1 振動体音源と共鳴
  1.2.2 直接空気じょう乱による音の発生
  1.2.3 放射インピーダンスと音響出力
  1.2.4 音源の指向性
  1.2.5 音源のパワーレベル
 1.3 音波の伝搬
  1.3.1 音の伝搬速度と波長
  1.3.2 音波の距離減衰
  1.3.3 空気中の吸音減衰
  1.3.4 音波の反射・屈折・回折・透過
 1.4 公害振動に関する基本量
  1.4.1 地面振動の発生と伝搬
  1.4.2 振動量とその表示
  1.4.3 加速度レベル,振動レベル
 1.5 簡単な振動系と等価回路
  1.5.1 自由振動
  1.5.2 強制振動
  1.5.3 減衰率,共振の先鋭さQなど
  1.5.4 機械系と電気系の対応

第2章 騒音・振動の生理と心理と影響
 2.1 騒音・振動の影響
 2.2 聴感と騒音性難聴
  2.2.1 聴器
  2.2.2 聴感曲線
  2.2.3 騒音性難聴と許容限界
 2.3 音声と騒音による聴取妨害
  2.3.1 音声
  2.3.2 マスキングと明りょう度試験
  2.3.3 音声聴取に対する騒音の妨害
 2.4 騒音の一般生活妨害
  2.4.1 生活妨害一般
  2.4.2 睡眠妨害
 2.5 振動の感覚と影響,評価
  2.5.1 振動感覚
  2.5.2 振動の心身的影響など
  2.5.3 ISOの振動暴露限界

騒音編
第3章 騒音計測のトレーサビリティ――騒音の標準供給体系――
 3.1 概説
 3.2 音響標準
  3.2.1 標準マイクロホン
  3.2.2 音響標準の原理(相互校正法の原理)
  3.2.3 標準の供給
  3.2.4 二次校正
 3.3 計量法による騒音計の検定制度
  3.3.1 決定計量単位
  3.3.2 法定計量器
  3.3.3 検定を受ける義務
  3.3.4 検定の合格条件
  3.3.5 型式承認制度
  3.3.6 検定済票および有効期間
 3.4 騒音計の検定方法
  3.4.1 型式試験
  3.4.2 精密騒音計の検定方式
  3.4.3 普通騒音計の検定方式

第4章 騒音の計測機器
 4.1 概説
 4.2 騒音計
  4.2.1 マイクロホン
  4.2.2 抵抗減衰器
  4.2.3 増幅器
  4.2.4 周波数補正回路
  4.2.5 指示機構
  4.2.6 電源
  4.2.7 校正器
  4.2.8 防風スクリーン
 4.3 騒音計の種類
  4.3.1 精密騒音計と普通騒音計
  4.3.2 自動車用普通騒音計
  4.3.3 積分騒音計
 4.4 周波数分析器
  4.4.1 オクターブおよび1/3オクターブ分析器
  4.4.2 FFT分析器
 4.5 レベルレコーダ
 4.6 テープレコーダ
 4.7 計量証明事業に必要な設備

第5章 騒音測定法
 5.1 測定計画
 5.2 騒音レベルの測定
  5.2.1 用語の意味
  5.2.2 測定器
  5.2.3 測定方法
  5.2.4 測定点の選定
  5.2.5 暗騒音の影響
  5.2.6 測定に影響を与える環境条件
 5.3 音響パワーレベルの測定
  5.3.1 無響室法
  5.3.2 半無響室法
  5.3.3 サーベイ法
  5.3.4 残響室法
  5.3.5 基準音源との比較法
 5.4 周波数分析
  5.4.1 使用機器と分析の手順
  5.4.2 分析の際の注意事項
  5.4.3 分析結果の表示方法
  5.4.4 異なる分析方法の比較
  5.4.5 バンドレベルの総和
 5.5 低周波音の測定
  5.5.1 用語
  5.5.2 低周波音の測定機器
  5.5.3 低周波音の測定方法
  5.5.4 低周波音の評価

第6章 騒音防止・減音に関する測定
 6.1 測定計画
  6.1.1 騒音防止計画
  6.1.2 調査と測定
 6.2 塀の遮音効果
  6.2.1 塀
  6.2.2 ついたて
 6.3 吸音材料と吸音効果
  6.3.1 材料の吸音特性
  6.3.2 内装材料の吸音効果
  6.3.3 吸音率の測定
 6.4 壁の遮音効果
  6.4.1 遮音性能を表す量
  6.4.2 遮音構造と透過損失
  6.4.3 遮音性能の測定
 6.5 床衝撃音の遮音効果
  6.5.1 床衝撃音レベルの測定
  6.5.2 床衝撃音の評価

第7章 騒音の測定各論と評価値算出
 7.1 概説
 7.2 環境騒音の測定
 7.3 工場・事業場等騒音の測定
 7.4 建設作業騒音の測定
  7.4.1 特定建設作業騒音
  7.4.2 低騒音建設機械の指定
 7.5 地上交通機関関係騒音の測定
  7.5.1 新幹線鉄道騒音の測定
  7.5.2 在来鉄道騒音の測定
  7.5.3 自動車騒音の測定
 7.6 航空機関係騒音の測定

振動編
第8章 振動計測のトレーサビリティ
 8.1 概説
 8.2 振動標準
  8.2.1 基準ピックアップ
  8.2.2 振動ピックアップの校正
 8.3 振動レベル計の校正・検定・検査

第9章 振動の計測機器
 9.1 概説
 9.2 振動計測器の構成要素
  9.2.1 振動ピックアップの原理
  9.2.2 振動ピックアップ各論

第10章 振動レベル計
 10.1 振動レベル計のJIS
 10.2 振動レベル計の大要
 10.3 振動測定の周辺機器
 10.4 計量証明事業に必要な設備

第11章 振動測定方法
 11.1 測定計画
  11.1.1 測定項目
  11.1.2 測定計画
  11.1.3 測定項目と準備
 11.2 振動レベルの測定方法
  11.2.1 適用範囲
  11.2.2 測定条件
  11.2.3 測定点の選定
  11.2.4 測定器の使い方
  11.2.5 記録機器の選定
  11.2.6 指示の読み方,整理方法および表示方法
  11.2.7 測定結果に付記すべき事項
 11.3 振動の周波数分析
 11.4 振動計測に伴う誤差
  11.4.1 周波数レスポンス
  11.4.2 ノイズ
  11.4.3 測定システムの非直線性
  11.4.4 非定常信号の不確定性による誤差

第12章 振動測定事例
 12.1 工場関係の振動
 12.2 建設工事振動
 12.3 道路交通振動
 12.4 軌道交通振動
 12.5 その他の測定

参考文献
索引

在庫は時期によりまして変動することがございますので、ご了承ください。